読書好きは世の中にたくさんいると思いますが、読み終わった本が邪魔でしょうがありません。特に都内に住んでいれば部屋のスペースが限られているので、悲しかな、本を読めば読むほど部屋の空間が少なくなるというトレードオフの関係にあります。
さて今回は日経新聞の売上高とH22年3月に創刊された日経新聞電子版の有料会員数をみてみます。
新聞には情報は満載ですが、新聞を読んだ後、その新聞が部屋を狭くする原因になり困っている方も多いのではないでしょうか。新聞を電子版に切り替えれば空間の物理的な問題からは解放されます。
まずは日経新聞の売上高推移をみてみます。
日経新聞の売上高推移
青の線が日経の連結売上高です。赤の線が日経新聞株式会社単体の売上高。緑の線が新聞関連事業の連結売上高です。緑の線に関しては会計基準の変更の影響を受けて平成23年以降は公表されていませんが、低下しているはずです。
このグラフみても売上高が年々低下していることは一目瞭然です。先日、日経の平成25年度の半期報告書が提出されましたが、NISAの美味しい広告収入があるにもかかわらず前年同期比割れの連結売上となっています。
H24年の日経の有価証券報告書には
2008年のリーマン・ショック後、日本の新聞発行部数は毎年平均90万部強減り、新聞広告市場も減少傾向にあります。
との記述があります。
新聞広告市場に関しても、広告媒体が増えていることに加えて、各企業がコンバージョン率をほぼ正確に把握しているので、コンバージョン率が高い媒体に集中的に投資する傾向にあります。
日経新聞電子版の有料会員数推移
注意:平成24年度の12月発行部数は317万部と公表されていますが、この数値は紙媒体と有料電子版と合わせた数値なので、この図の電子版会員数の伸びと合わせて考えると紙媒体は発行部数は減少しているはずです。平成24年だけ電子版と紙媒体が合算された数値なので、紙媒体の発行部数は表に出したくないとも考えられます。それほど、紙媒体の発行部数が減少していることの表れともいえます。
さて、平成22年に創刊された日経新聞電子版は順調に有料会員数を伸ばしいるようです。
ちなみに平成25年5月には電子版有料会員は30万を超えていると公表されています。
日経新聞の連結売上(おそらく新聞関連事業の売上も減少)が減少している一方、電子版有料会員は増加していることを考えると、紙媒体の売上が相当落ち込んでいるのではないかと推測できます。