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悲報!! AIが進歩しなくても、人口減少で消える仕事29選

      2017/10/25

仕事が消えて哀しい

近頃、AIの進歩で消える仕事が話題になっています。AIが進歩してルーチンワークはもちろん、なんら特殊性のない仕事はロボットに代替されると予想されいる職業もあります。

2015年、野村総研が「日本の労働人口の49%が人工知能やロボット等で代替可能に」というテーマで公表した、英オックスフォード大学のマイケル A. オズボーン准教授とカール・ベネディクト・フレイ博士との共同研究が話題になっていました。

野村総研の共同研究リリース↓
https://www.nri.com/jp/news/2015/151202_1.aspx

ただAIが進歩してロボットなんかできなくても、人口減少で消える仕事もあります。極端な例を出すと、人口5人になったらコンビニとか成り立つか?ということです。

そこで今回は、国交省が公表している国土のグランドデザイン2050を参考にして、AIが進歩しなくても、人口減少で消える仕事29選について紹介します。


人口問題研究所が予想した西暦3000年の日本の人口は?

まず奈良時代725年から弘化1846年までの日本の人口を確認すると、下の図のように順調に人口増加しています。人口の単位は1,000人

昔の日本の人口(出所:鬼頭宏『人口から読む日本の歴史』講談社)

で、国立社会保障・人口問題研究所が西暦2015年から3000年までの日本の人口も推計しています。一定の過程に基づいて、いくつかのパターンで将来人口を推計していますが、そのうちいくつかあるなかの推計の1つです。人口単位は1,000人です。

西暦3000年までの日本の人口推移(出所:人口問題研究所 表3-8 2015年出生率,死亡率一定による人口指標を基に作成)

今後、急激に日本の人口は減ってきて、西暦3000年には、なんと2人という推計値になっています!!

因みにこのデータによると

西暦2100年→人口53,555人
西暦2400年→人口1,813人
西暦2700年→人口61人
西暦3000年→人口2人

絶滅危惧種という言葉があるけれど、いずれ日本人が絶滅危惧種に指定されても不思議はない。

AIの進歩でロボットが誕生しなくても、人口減少で消える仕事29選

国土交通省が「国土のグランドデザイン2050」というものを公表していて、そのなかで自治体の人口規模とサービスの存在確率というものを算出しています。

例えば、下の図で、百貨店の場合、自治体の人口規模が275,000人になれば、その自治体に百貨店が存在する確率は50%になるということ。

人口減少で消える仕事(出所:国土のグランドデザイン2050を基に作成)

法律事務所の場合、人口57,500人の自治体の人口規模ではその存在確率が50%になると計算されていますが、人口規模が57,500人より小さくなればなるほど、その存在確率はどんどん、どんどんと小さくなるということですね。

法律事務所以外のその他の業種も、人口規模が小さくなればなるほど、その存在確率はゼロに近づくということ。

話は少し変わりますが、例えば、法律事務所の場合だと、人口が57,500人より少ないエリアでは、仕事が成り立つ可能性が低くなる、いわゆる「食えない」可能性もあるという見方もできます。

法律事務所以外も、存在確率が50%以下の人口エリアでは、仕事が成り立つ可能性が低くなるので、開業、新規出店する場合にはちょっと気を付ける必要がありますね。

話を戻しますが、AIが進歩すると税理士、会計士などは消える仕事になるとよく言われていますが、AIが進歩してロボットなどが誕生しなくても、人口が減少すれば消える仕事は消える。

人口問題研究所が西暦3000年の人口が2人と予想していて、この予想が当たるかどうかは誰にもわからないけれど、もし当たれば、上の表にある仕事はAIが進歩しなくても消えることになる。

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