カインズホームはいずれPB戦略を切り替える。

「シーザーサラダ」ってあります。どこのお店でも定番メニューの１つです。
シーザーサラダのルーツは、ガイウス・ユリウス・カエサル(Gaius Julius Caesar)にあると勝手に思い込んでいましたが、これは誤解だったようです。

※Caesarの好物がシーザーサラダだったという俗説あり。

シーザーサラダのルーツは、メキシコにあった料理店 「シーザーズ・プレイス」のオーナーだったイタリア系移民の料理人シーザー・カルディーニにあるとのこと
(Wikipediaより)。

さて今日は、カインズホームについてのお話です。

カインズホームってなんだ？

ホームセンターのカインズホームには行ったことがありますが、行ったそのお店がカインズホームとは気づかなかった。個人的には、それほどメジャーではないお店。東京だと、南砂のSUNAMOにあります。都心には店舗がないし、すべての都道府県に店舗展開しているわけではないので知らない人も多いと思います。

現時点で全国に194店舗あるようで、そのうち関東には主に郊外に119店舗を構えるドミナントです(東京は７店舗、埼玉は31店舗)。

4兆円と言われるホームセンター市場のなかで、カインズの売上は過去最高の3,696億円(2013年)を記録。

カインズの特徴は、自ら造って自ら売る「製造小売り」で、売上に占めるPB商品の割合が同業他社に比べて相当高いという点にあります。カインズでしか買えない独自商品(PB)がたくさんあります。

その他の情報として、カインズホームは上場企業(株)ワークマンの発行済株式を9.65％保有しています(2014年3月末現在)。

カインズホームのPB商品はいずれ頭打ち

売上に占めるPB商品の構成比を高めようとしているようですが(目標は50％で、40％は達成している模様)、まもなく50％または既に50％達成していると思います。

このPB商品については「バーティカル・マーチャンダイジング」という方法を採用し、他社との差別化を図ってますが、カインズのPB商品開発プロセスは模倣がそれほど難しくないと思います。すぐには他社が追いつくとは思いませんが、時の経過とともにカインズは、新たなアイディアをださない限り、その優位性を失います。

※バーティカル・マーチャンダイジングとは、垂直統合型商品企画・商品開発のことで川上の商品企画、原材料選別から川下の商品提供方法にいたるまでの全てのフェーズを自らコントロールすること。

いつまでも郊外にあるカインズホームまで足を延ばすか？

高齢化が進行すれば、店舗まで足を延ばせなくなることは言うまでもないことなんですが、そもそも消費者は徐々に店舗まで足を延ばさなくなっていると感じます。

このことを裏付けるのが、個人向け宅配業が凄く伸びているということです。個人向け宅配業を経営している知人(下の書籍の社長のうちの1人です)も常に人材を募集している状況で、さらに、中古車販売店には個人向け宅配で使う車を仕入れて欲しいとの依頼も増えているようです。

個人向け宅配業が伸びているのは、ネットスーパーとかアマゾンなどがその一因です。

※2015年4月7日、ローソンも宅配事業参入と報道されました。

カインズは店舗でしか購入できない商品を揃えてるとは言っても、逆風が吹きつつあるのではないかな。

カインズホームは既に中国に展開済み。次は？

人口減少対策として、カインズは2006年に上海事務所を開設し、2010年には中国現地法人を設立しています。

次の一手として、経営者の頭の中には既に東南アジアがあるはずです。東南アジアという魅力的な市場が経営者の頭にないはずがない。

最近、野村証券が作成した生産年齢人口の推移に関するグラフを目にしましたが、日本は1990年代後半から生産年齢人口の比率が著しく減少する一方で、東南アジアと中央アジアは加速度的に上昇して、2050年まで、その比率は高く(65％超)なっています。

ちなみに日本は2050年頃の生産年齢人口の比率は50％程度で(同グラフ)、日本の人口1億2,000万に対し、東南アジアはインドネシアだけでも2億5,000万。

このグラフに関しては、このBlogにはアップできません <(_ _)>

いつまでもカインズホームはネットに注力しないか？

まだ、小売り大手はネット販売には力を入れてないです。IKEAはもちろん、カインズも力をオンラインショップに力を入れているようには見えません。

大手の中で、ビックカメラはネット販売にも比較的に力を入れていて、痒いところに手が届く商品もネットで販売してます。

ただ今後の環境変化を考えれば、カインズもオンラインショップに注力せざるをえないと思います。

今の高齢者はネット対応力が高くないのでオンライン・ショップの利用率は低いかもしれませんが、将来の高齢者はネット対応力を備えているはずです。オンラインショップに注力しないと、売上に響きます。

【たくさん読まれている記事】
飲食店の原価率は30％のウソ

「飲食」＋「原価率」のキーワードで検索ランキング第1位獲得。

 - トピックス, ニュース解説, ビジネス, 経営